【EBITDA】M&A時の売却価額をざっくり計算

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イソムラタカシ

豆腐屋の二代目である父親が廃業し苦労した経験から、事業を継続することの難しさを実感。苦しさを打ち明けられない社長の心の内に関心を抱くようになる。 会計事務所・M&A専門会社(東証1部上場)・コンサル会社を経て、「社長勇退ドットコム」管理人を務める。「答えは、社長の心の中にある」がモットーで、社長の”おもい”に耳を傾け、会社の”成長”と”発展”のため、勇退のサポートに真摯に取り組んでいる。 ☞ 詳しくはこちらから

「うちの会社の価値はいくらなのか?」

M&Aのご相談で、よく聞かれる質問の一つです。

世界に1つとして同じ会社は存在しない中で、あなたの会社の価値がいくらなのか? 気になりますよね。固有の可能性とリスクを考慮して価値を判断していくのは、なかなか骨の折れる作業です。

このような時、特にM&Aの初期段階において目安とされている指標が、EBITDAです。

さて今回は、ざっくりと会社の価値評価を出したいときに使うEBITDAという指標についてお伝えします。

この記事は、こんな人におすすめです!
  • 自社の価値をザックリと知りたい人
  • 本業だけの収益力を測りたい人
  • 国際間のビジネスの比較をしたい人

EBITDAとは

EBITDAは、「イービットディーエー」や「イービットダー」と読みます。

  1. E:Earnings(利益)
  2. B:Before(前)
  3. I:Interest(利息)
  4. T:Tax(税)
  5. DA:Depreciation(減価償却)

EBITDAは、“Earnings Before Interest Taxes Depreciation and Amortization”の略で、日本語にすると「金利支払い前 税金支払い前 固定資産の償却費控除前の利益」という意味です。つまり「1年間の現金収入」を表します。

EBITDAの計算式は、以下の方法により算出することができます。

  • EBITDA = 税引前当期純利益+特別損益+支払利息+減価償却費
  • EBITDA = 経常利益+支払利息+減価償却費
  • EBITDA = 営業利益+減価償却費

営業キャッシュフローに類似した概念なので、覚えておいて損のない指標ですよ。

ワシノ社長
横文字がたくさん並んでるから、なんだか難しそうだな。

フクダ博士
そんなことはないぞ。EBITDAは、本業でどれだけ稼いでいるかを、簡単に測る指標なんじゃ。簡単に計算できるから、活用する人も多いんじゃぞ。

EBTIDAが活用される理由

EBITDAは計算式からわかるように「控除前の利益」です。

控除前の利益を活用する理由としては、

  1. 簡単に計算できる
  2. キャッシュフローベースの真の利益がわかる
  3. 本業の収益力を測ることができる

ということが挙げられます。特に有用なのが、

  1. 海外展開している企業
  2. 国際的に知名度の高い企業

です。

ワシノ社長
海外展開してないけど、参考になるのかな?

フクダ博士
あくまでも一つの指標じゃけど、参考にはなるはずじゃぞ。

EV/EBITDA倍率(EBITDAマルチプル)

EV/EBITDA倍率とは、EV(Enterprise Value:企業価値)がEBITDAの何倍とされているかを表わす指標であり、広く使われています。簡易買収倍率とも呼ばれています。

EVとは、評価対象企業の株式時価総額と純有利子負債(有利子負債‐現預金)及び少数株主持分の合計額であり、株主に帰属する価値と債権者及び少数株主に帰属する価値の総和を表します。

これを踏まえると、EV/EBITDA倍率の算定式は、以下のようになります。

  • EV/EBITDA倍率=(株式時価総額+純有利子負債+少数株主持分)/ (営業利益+減価償却費)

 

一般的に、EV/EBITDA倍率の適正水準は「8倍~10倍」と言われています。成熟化が進んでいる日本のような先進国では、8倍程度が妥当とされることがほとんどです。これは、海外の新興国に比べて、事業の成長性が低くなるためです。一方、成長性が高い海外地域でのM&Aでは、10倍を超えることもあります。

参考

M&A時にもEV/EBITDA倍率は、買収価格の基準や銀行の資金調達総額の目安として使用されています。特に、対象企業の社名を開示しない段階(ノンネーム)で、お互いの価格目線を確認するために、「●●業で、●●円の利益の会社が、マルチプル5倍ぐらいでの売却を考えているのですが…。」というやり取りが行なわれたりします。

注意すべきこと!

EV/EBITDA倍率については、業種によって大きく異なるため、相場を把握しておく必要があります。

業種ごとのEV/EBITDA倍率を知る方法

EBITDAを使った企業価値評価の方法として、評価対象に類似した上場会社の株価を基にして、評価対象の企業価値を推定する方法があります。「類似会社比較法」と言います。

特定の企業を評価する際、業種や規模・収益など似ている要素が多い上場会社を抽出し、株価を基に評価企業の価値を探ります。「EBITDAマルチプル」とも呼ばれています。

類似会社比較法による価値算定の計算方法は次の通りです。

類似企業の選定

類似会社比較法では、類似会社の選定が一番重要です。評価対象企業と同業種という点に限らず、事業規模や地域性、サービスの類似性、成長率など総合的な観点で3社から10社程の選定を行います。

類似会社を選定したら、株式分析サイト「株テク」で検索してみましょう!

・株テク: https://www.kabutec.jp/

EV/EBITDA倍率を計算しなくても済むから、便利ですよ。

ワシノ社長
M&Aにより数々の企業を買収してきた日本電産の永守社長も、「EV/EBITDA倍率が10倍を超える案件は検討を見送る」というコメントをしたらしいな。

フクダ博士
永守さんの場合は、”牽制”の可能性もあるとは思うが、一つの参考にしても良いかもしれんな。

まとめ

  • EBITDAでざっくりと自社の価値を把握しろ!
  • EV/EBITDA倍率は「8倍~10倍」を目安にしろ!
  • 面倒な倍率計算は「株テク」に任せちゃえ!

管理人イソちゃん
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